喫煙者は採用されない時代になってきました

40才過ぎて転職活動をする人も多くなっていますが、新規採用者は喫煙習慣のない人を選ぶという企業が増えてきています。今後、タバコを吸う人は採用しないという企業はどんどん増えていくことでしょう。健康増進法が施行されたことで、企業は受動喫煙から社員の健康を守る義務をおうことになりました。労働安全衛生法でも、受動喫煙の防止が明記されています。その結果、企業は喫煙室を設けるところが増えましたが、喫煙室の空気は完全に外部に排出できる設備である必要があり、それが不可能な場合は全面禁煙にしなければなりません。企業としては、喫煙者を雇用することはデメリットなのです。

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喫煙者がいない職場

そもそも喫煙者の場合は、ニコチンが切れると集中力が低下します。そして、イライラし落ち着かなくなります。作業効率が不安定なのです。また、定期的に喫煙するため、休憩をとる喫煙者は、非喫煙者からみれば目障りな存在です。休憩ばかりとることは不公平感を生みます。いまや、喫煙者は企業のお荷物なのです。喫煙者は心臓病や高血圧などの病気になりやすく、福利厚生の面でもマイナス面の多い存在です。病気になられることで戦力が低下し、企業もその穴埋めをしなければなりません。


たばこは全身病 (写真を見ながら学べるビジュアル版・新健康教育シリーズ)

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